SPAN・シニアパソコンアドバイザーネットとは |
S | ・・・ | シニア | |
SPAN | P | ・・・ | パソコン |
A | ・・・ | アドバイザー | |
N | ・・・ | ネット |
2024年 9月29日 | 2024年度第7回パソコンサロンを開催しました。 | |
2024年 8月4日 | 2024年度第6回パソコンサロンを開催しました。 | |
2024年 7月14日 | 2024年度第5回パソコンサロンを開催しました。 | |
2024年 7月7日 | 2024年度資格更新セミナーを開催しました。 | |
2024年 6月23日 | 2024年度第4回パソコンサロンを開催しました。 | |
2024年 6月2日 | 2024年度第3回パソコンサロンを開催しました。 | |
2024年 5月9日 | リンクページに「驚きのパソコン教室」をリンクいたしました。 | |
2024年 4月11日 | 2024年度第2回パソコンサロンZoomのレコーディング動画掲載しました。 | |
2024年 4月7日 | 2024年度第2回パソコンサロンを開催しました。 | |
2024年 3月28日 | 「2024年度第1回養成講座受講生募集のチラシ」を掲載 | |
2024年 2月25日 | シニアパソコンアドバイザーネットの体制改革 | |
2024年 2月25日 | 2024年度第1回運営委員会を開催しました。 | |
2024年 2月4日 | 2024年度第1回パソコンサロンを開催しました。 | |
2024年 1月 30日 | 地域の広報誌に当団体の会長が掲載されました。 | |
2024年 1月 28日 | 会員ページに「SPAN新年会兼設立20周年記念昼食会」の集合写真を掲載しました。 | |
2024年 1月 21日 | SPAN新年会兼設立20周年記念昼食会を開催しました。 「SPAN・20年の歩み(SPANの足跡)」も掲載してます。 |
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2024年 1月 18日 | 当サイトのURLを変更しました。 | |
2023年11月26日 | 2023年度養成講座が終了いたしました。 | |
2023年11月 | 当団体の齊藤正五会長が表彰されました。 | |
2023年9月24日 | 2023年度 第5回パソコンサロンを開催しました。 | |
2023年8月30日 | 特殊詐欺の現状と対策についての研修会を開催いたしました 。 | |
2023年8月6日 | 2023年年度第4回パソコンサロンを開催しました。 | |
2023年7月9日 | 2023年度資格更新セミナーを開催しました。 | |
2023年6月11日 | 2023年度第3回パソコンサロンをオンラインにより開催しました。 | |
2023年4月2日 | 2023年度第2回パソコンサロンをオンラインにより開催しました。 |
パソコンがデスクトップ型などで、自宅でなければサポートが受けられない方のために、パソコン指導ボランティア団体「シニアパソコンアドバイザーネット」(略称SPAN)が対応します。 訪問指導には、現在このパソコン教室で指導に当たっているSPANの会員も含め、内容に対し適切な会員が訪問します。 |
SPANの詳細については、厚別区役所で発行している「あつべつ街ネット」に紹介されています。 |
地元広報誌の「地域で活躍している人」が掲載されるページに当団体・齊藤正五会 長が掲載されました。 |
齊藤正五会長が表彰されました
2023年11月一般社団法人ニューメディア開発協会より表彰されました
当会の齊藤正五会長、が永きにわたり地域のITリーダーとしてシニア並びに地域の為に多大な貢献した功労を称えられ、ニューメディア開発協会より表彰されました
研究成果レポート(33)掲載
2017年3月一般社団法人 ニューメディア開発協会発行の研究成果レポート (33)に掲載
サムネイル画像の上でクリックし、大きい画像でご覧ください。
表紙
【シニアパソコンアドバイザーネット】13年の軌跡
地元新聞に掲載
2020年 11 月 18日会員が取材を受け北海道新聞に掲載
2018 年 8月10 日 スマホタブレット等の取り組みが北海道新聞に掲載
2015 年 11 月 23 日 アドバイザーの記事が北海道新聞に掲載
北海道新聞からの依頼で当団体の齊藤正五会長が執筆投稿
執筆記事1:2016-4-27 |
執筆記事2:2016-5-25 |
執筆記事3:2016-6-22 |
執筆記事4:2016-7-27 |
執筆記事5:2016-8-24 |
執筆記事6:2016-9-28 |
第1条 (名称および事務局) 名称はシニアパソコン・アドバイザーネット、通称名はSPAN(以下「本会」という。)とし、事務局は会長宅におく。 第2条 (目的) 札幌市内および、その近郊に居住する満50歳以上の方を対象に、パソコン・スマートホン・タブレット(以下「パソコン等」という。)の利用促進およびスキルアップに寄与することを目的とする。 第3条 (事業) 本会は前条の目的を達成するために次の事業を行う。 1. 一般財団法人 ニューメディア開発協会(以下「本部」という。)が認定する、シニア情報生活アドバイザーの資格取得のために、毎年定められた時期に養成講座を開講する。 2. シニア情報生活アドバイザー資格取得者(以下「資格取得者」という。)は当会の会員として認定する。 3. 本部が認定した資格取得者を対象に、3年ごとの資格更新セミナーを開催し、資格更新のためのサポートを行う。 4. 資格取得者に相互の情報交換の場を提供し、会員全体のスキルアップを図る。 5. 資格取得者は所持する「シニア情報生活アドバイザー」の資格を生かし、当該地域のシニア層を対象に、パソコン等を始められる方および初心者に対し、ボランティアを基本として指導およびサポートを行う。 第4条 (会員資格) 本会は以下のすべてに該当する方を会員とする。 (1) 札幌市内および、その近郊に居住する資格取得者で且つ、本会の活動の目的に賛同する方。 (2) 会長が会員と認定した方。 第5条 (会員の義務) 会員は当該地域の住民の要請に対し、パソコン等の利用促進に寄与しなければならない。 第6条 (会員の加入・脱退) 会員の加入・脱退は以下による。 1. 加入は会員資格を有して会長が認めた者。 2. 脱退は自由とする。 この他、会長が会の目的の遂行が困難と判断した会員には脱退を促す。 第7条 (組織) 本会は、第2条の目的を達成するために各担当部門を設ける。 各担当部門の職務分掌の詳細は別途定める。 広報部門:ホームページの管理を通しての広報・宣伝並びに、資格取得者募集。 養成講座部門 :養成講座に関する職務全般と本部との連携。 会計部門:収支計画書・収支予算書、収支決算書の作成を含めた本会の会計全般。 スキルアップ部門 :本会および会員のスキルアップを図る。 講師活動部門 :本会の内部・外部向け講師活動。 会計監査部門 :会計処理および決算に対する監査。 第8条 ・9条(役員・部門担当者関係) 本会の役員は会長および副会長とし、別に会計監査が就く。また、第7条で定めた各部門には担当者を各1名おく。 なお、会長が必要と認めた場合は特命担当を指名することができる。 役員は以下の任務を担い、各部門担当者は第7条で定めた各部門の職務分掌の遂行に努める。 会長 会長は各部門担当者を指名・統括し、本会全体を統括する。 副会長 会長とともに本会全体を統括し、会長に事故あるときは会長に代わって本会全体を統括する。 第10条 (役員の任期) 役員の任期は2年とし、再任は妨げない。 1. 役員に欠員が生じた場合は、役員会が選任し、その期間は前任者の残任期間とする。 2. 役員等から辞任の申し出がある場合、役員会の承認を得ることとする。 第11条 (会議・会合) 第9条 本会の会議・会合は定期総会、臨時総会、役員会、運営委員会とする。 1. 会議・会合は会長が招集し、議長を務める。また必要ある場合は、他の役員あるいは運営委員から会長に招集を申し出、会長が開催を決定する。 2. 定期総会は毎翌年2月末までに開催する。 総会に諮る決議事項、審議事項は別途定める。 3. 必要に応じて臨時に総会を開くことができる。 4. 役員会は会長、副会長で構成し、必要に応じて会計監査を出席させることができる。 5. 運営委員会は役員および各部門担当者で構成し、本会の運営全般について協議する。 6. 会議・会合の開催方法は、リアル開催、オンライン開催、リアル・オンラインの併用開催とし、都度の開催方法は開催時の状況を考慮して会長が決定する。 第12条 (会計年度および会計) 1. 本会の会計年度は1月1日より12月31日までとし、年度の最終日をもって決算を行い、当該翌年度の2月末日までに会計監査を受け、総会に諮る。 2. 本会運営のための支出は、受託収入、特別収入、寄付金をもって充て会費は徴収しない。 3. 収入の受託収入は外部への講師派遣料、特別収入は内部研修会の参加料。 4. 支出は、別途定める各手当と会長が本会運営上必要と認めた費用とし、会計部門担当は口頭で会長の承認を得るが、定期的支出については、支出後の追認を認める。 5. 会計処理は会計部門担当者が務める。 第13条 (役員および部門担当者の手当て) 第10条 役員および部門担当者には、その労力に対して手当を支給し、手当の改定については運営委員会で協議し、会長が決定する。 役員および部門担当者、講師活動手当については別途定める。 第14条 (その他) 第11条 本規約の改定は運営委員会で協議し、会長が決定する。 第15条 (附則) この規約は平成16年4月1日から施行する。 令和5年10月1日一部改訂、同日より施行する。 |